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東京マラソン 全国の成績上位者1000人の「準エリート」新設

東京マラソン財団は27日、来年2月22日開催の「東京マラソン2015」(産経新聞社など共催)から、全国の提携大会の成績上位者1千人が出場できる「準エリートの部」を新設すると発表した。同財団は「トップを目指す一般ランナーの競い合いにより、全国レベルでの競技力向上を図りたい。また、東京マラソンとつながることで地域の大会も盛り上がれば」と期待している。

 「準エリートの部」は、招待選手や男子2時間21分以内など高い基準を満たした選手による「エリートの部」に次ぐカテゴリー。同財団が各都道府県の陸上協会と連携し、1月から8月までの大会から提携先を選定。各大会事務局から約20人ずつ成績上位者の推薦を受ける。

 準エリートは、先頭のエリートの後方からスタートする。従来は自己申告のタイムでスタート位置を決めていたが、スピードのある選手を前方から並べることで転倒事故を防止する狙いもある。

 今年もフルマラソン、10キロで計3万6千人のランナーを募集。受け付けはインターネットで。一般は8月1日~31日、申込者多数の場合は抽選となる。チャリティーランナーは7月1日から先着3千人。同財団はチャリティーの寄付先として「スポーツ・レガシー事業」を新設した。マラソン機運の盛り上げや選手強化、社会貢献などに活用するとしている。

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J婚:「結婚するなら自衛官」注目度アップ 「国も家庭も守ってくれそう」

集団的自衛権の議論で注目が集まる自衛隊に、婚活中の女子からも熱い視線が送られている。男性自衛官が参加するお見合いパーティーは応募枠がすぐに埋まり、大手出版社は海上自衛官の写真集を発売。「自衛官との結婚=J婚」という新語まで登場する人気ぶりだ。【松本晃】

 きっかけの一つは東日本大震災での活動だ。自衛官限定の婚活コースがある結婚相談所「Bridal チューリップ」(東京都)の桑山裕史代表(36)は「被災地で活動する姿が連日報道され、近付きがたいイメージから尊敬できる存在に変わった」と分析する。

 また、昨春には航空自衛官を主人公にしたテレビドラマが放映され、人気を後押し。5月には20〜30代の海上自衛官の肉体美や仕事ぶりを紹介する写真集「国防男子」(集英社)も発売され、「全国の書店から注文が殺到し、品切れ店が続出している」(担当編集者)という。

 とはいえ、自衛官の任務は危険を伴い、訓練で家を留守にすることも多い。桑山代表によると、「そのデメリットさえも『自分が彼を支える』『趣味に使える自由な時間が持てる』と前向きにとらえる女性が多い」のだとか。「チューリップ」が女性参加枠約50人で毎月のように開くイベントは募集2日目には定員オーバーになることが多いといい、最近半年で約100組のカップルが成立した。

 自衛隊栃木地方協力本部が5月31日に宇都宮市で主催したお見合いイベントは、1等陸佐の小林勇夫本部長自らが発案した。参加自衛官は25人だったが、女性は2週間で定員(40人)をはるかにオーバーする70人が申し込み、抽選になった。

 「いろいろな職業を選択できるこのご時世に、国民を守ろうと思う人はあまりいない。人を大切にする思いにあこがれて来ました」。岡山県から参加した派遣社員の女性(30)は目を輝かせた。栃木県真岡市の女性会社員(26)も「公務員で収入も安定していて、性格もまじめ。結婚相手にはぴったりです」と本気モードだった。

 アピールタイムでは「普段は隊長に服従していますが、私生活で服従できる女性を探しに来ました」と、くだけた一面をのぞかせる自衛官も。自衛官からの告白タイムでは、半数以上の14人がOKをもらった。

 小林本部長は「女性比率が5%だけで、男性にとって出会いが少ないのが自衛隊。国民の生命と財産を守るために、結婚して心の支えを持つことは大きい」とブームを歓迎している。

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<婚活>災害講習で不謹慎? 松江開催イベントで賛否

松江市のボランティア団体が来月、災害時の負傷者への応急処置や搬送方法の講習と「婚活」をセットにしたイベントを開く。結婚や少子化対策を目的に掲げており、推計人口が70万人を割り込むなど過疎化に悩む島根県も後援。しかし、災害をテーマにして男女の出会いの場を提供することには疑問の声もあり、県は「想定外」と困惑している。

 7月20日に開く「夏婚! 一緒に助け合うことで生まれるご縁」。応急処置や搬送方法などを専門家から教わった後、自己紹介やスイーツを楽しむ時間が設けられ懇親を深める。県内外の20~45歳の独身男女計60人を募集し、参加費は3000~3500円。こうしたイベントの企画は初めてといい、団体は「話し合いの段階で疑問の声もあったが、助け合いに関心を持ってもらうためなので理解してもらえると判断した」という。

 これに対し、東日本大震災で被災後、島根県で暮らす60代の女性は「災害を男女が出会う材料に持ち出すのは不謹慎。被災者に誤解を招き、嫌な気持ちになる人がいるのではないか」と指摘。同じく島根県内に移り住んだ70代女性は「救護の方法などを実際に体験することはいいこと。ただ男女の出会いの場でやるのは疑問だ」と話す。

 今年5月に日本創成会議が発表した2040年の人口推計では、島根県は19市町村のうち松江市などを除く16市町村が「将来的に消滅する可能性が高い」とされた。県少子化対策推進室は「被災者が不謹慎と感じるとは想定していなかった。勉強と交流を兼ねたイベントとして一般の人に関心を持ってもらいたかった」と説明している。

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